多くの企業がDXに取り組んでいます。DXとは、デジタルやデジタル技術を活用してビジネスモデルなどを変革し売上や生産性を向上させることです。デジタル技術などを活用するため、理系学生と深く関わっていると考えられています。理系学生が押さえておきたいビジネス用語のひとつといえるでしょう。

この記事では、DXの概要と企業がDXに取り組んでいる理由、DXを推進する人材などについてやさしく解説しています。

DXとは？IT化との違いとあわせて解説

DX（デジタルトランスフォーメーション）には、大きく2つの側面があります。

ひとつ目の側面は、外部環境の劇的な変化に対応するため、データ、デジタル技術を用いて既存のビジネスモデルを市場のニーズに応えるビジネスモデルに変革すること、または市場のニーズに応える製品・サービスを開発することです。

ふたつ目の側面は、以上の取り組みにより、従来とは異なる新たな価値を生み出すとともに組織・業務・企業文化・企業風土を見直し市場で優位なポジションを獲得することです。つまり、ITおよびインターネットを活用して、自社の製品・サービスやビジネスモデルなどに大きな変革を起こし売上・利益・生産性などを向上させることをDXというのです。

DXとIT化の違い

中小企業庁によると、DXとIT化の違いは明確ではありません。どこからどこまでをDXと呼び、どこからどこまでをIT化と呼ぶかは決まっていないのです。

しかし、両者に違いがないわけではありません。最も大きな違いは目的です。DXは、製品、サービス、ビジネスモデル、業務などの変革を目的としてデータ、デジタル技術を活用します。対するIT化は、業務の効率化を目的としてデータ、デジタル技術を活用します。

両者の違いを勤怠管理システムの導入で考えるとどうなるのでしょうか。勤怠管理システムを導入して集計業務を効率化するとともに、特定の従業員への仕事の集中を見える化して働き方改革につなげていくケースはDXといえるでしょう。一方で、集計業務の効率化のみにとどまるケースは、業務の変革を伴わないためIT化と考えられます。

以上からわかる通り、DXは特定の技術や製品を指すわけではありません。IT化に用いられる技術や製品を使ってDXを実現することもできます。内容をよく理解しておくことが重要です。

企業がDXに取り組んでいる理由

中小企業を含む多くの企業で、DXの取り組みが本格的に進められています。なぜDXに取り組む企業が増えているのでしょうか。

2025年の崖

多くの企業がDXに取り組んでいる主な理由は、DXを実現できないと巨額の経済損失が発生する可能性があるからです。経済産業省が発表している「DXレポート」で、DXを実現できないと2025～2030年の間に最大で12兆円もの経済損失が生じる可能性があると指摘されています。巨額の損失は、デジタル競争に対応できない、既存のシステムの維持管理に高額な費用がかかり継承が困難になるなどの理由で発生すると考えられています。

DXの実現で売上拡大

「DXレポート」は、DXを実現できた場合のシナリオも掲載しています。このシナリオによると、2030年に実質GDP130兆円超の押し上げを実現できる可能性が示されています。つまり、DXの実現により、企業の生産性・売上・利益率などを向上できる可能性があるのです。この点も、多くの企業がDXに取り組んでいる理由といえるでしょう。売上拡大などは、新たなデジタル技術の活用に人材と資金を投資できることや世界規模で繰り広げられているデジタル競争に対応できることによりもたらされると考えられています。

DXの実現を阻んでいる問題

以上の理由から、多くの企業がDXに取り組んでいます。ただし、すべての企業がスムーズにDXを実現できているわけではありません。

DXの実現を阻んでいる大きな問題として、レガシーシステムが挙げられます。レガシーシステムとは、度重なる改修などにより複雑化・肥大化・ブラックボックス化している一昔前の技術を活用したシステムです。

事業部門ごとにシステム化されているため横断的にデータを扱えない、維持管理にコストと人材を割かれる、保守運用が属人化しやすいなどの問題を抱えています。DXでは、レガシーシステムをどのように刷新するかが重要な課題になります。

DX人材に求められる役割

DXに取り組む企業から注目を集めている人材がDX人材です。DX人材は、高度なデジタル技術などを活用することで製品、サービス、ビジネスモデル、企業文化、企業風土などに変革をもたらす専門家といえるでしょう。

独立行政法人情報処理推進機構は、DX人材として以下の6職種を定義しています。いずれの職種も、企業が一斉にDXに取り組んだことで人材不足が顕著となっています。データ活用やデジタル技術に強みを持つ理系学生にとってはチャンスといえるかもしれません。

プロデューサー

DXの実現を主導するリーダー的な人材です。目的を設定するとともに、予算・人材などを適切に配分して、ビジネスモデルなどに変革をもたらすことが役割といえるでしょう。

ビジネスデザイナー

DX実現に向けた企画の立案、企画の推進などを担う人材です。アイデアやコンセプトを具体化、現実化していく役割と考えればよいでしょう。

アーキテクト

DXに関連するシステムを設計する人材です。具体的には、システム構築に不可欠な課題分析・要件定義・設計などを行います。

データサイエンティスト/AIエンジニア

DXに関連するIoT、AIやデータ解析に強みを持つ人材です。DXの実現に欠かせない人材といえるでしょう。人材不足が特に指摘されている職種です。

UXデザイナー

DXに関連するシステムのユーザー向けデザインを担う人材です。UXは、ユーザーエクスペリエンスを意味します。つまり、魅力的な顧客体験の創造を役割とします。

エンジニア/プログラマ

デジタルシステムの構築、インフラ構築などを担う人材です。他の職種が行わない専門的な業務を担います。

DX推進に向けた企業の取り組み

各企業は、DX推進に向けてどのような取り組みを行っているのでしょうか。具体的な事例を紹介します。

資生堂

化粧品事業などを手掛ける資生堂は、「デジタルを活用した事業モデルへの転換・組織構築」に取り組んでいます。主な戦略は、データ分析強化、デジタルマーケティング加速、DX人材強化などです。また、データやビューティーテクノロジーを活用した複数チャンネルにおけるスキンビューティー体験強化、データやビューティーテクノロジーを活用して顧客の信頼を獲得しEコマースの売上比率35％達成なども掲げています。新たなビューティー体験の創造により、化粧品業界に変革をもたらそうとしています。

コマツ

建設機械事業などを手掛けるコマツは、施工のDXを実現するスマートコンストラクションを展開しています。スマートコンストラクションは、建設のプロセスをデータ化してICTでつなぐことで測量から検査までを見える化するソリューションです。

従来よりも安全な施工を実現するとともに、労働力不足の解消や生産性の向上などにも役立ちます。例えば、確認作業の減少とそれに伴う施工量の増加などを見込めます。建築現場に変革をもたらすサービスといえるでしょう。

味の素

食品メーカーの味の素は、4つのステップを設けてDXを推進しています。具体的には、「全社オペレーション変革」「エコシステム変革」「事業モデル変革」「社会変革」のステップを設けています。つまり、最初のステップでオペレーション力を高めて、次のステップで食と健康の課題解決企業としてエコシステムを確立、その次のステップでビジネスモデルを変革しつつ食と健康の課題を解決するためのネットワークを構築し、最終的には社会変革をリードする企業になることを目指しているのです。以上を実現するため、デジタル、DX関連の知識・情報獲得、DX人材の育成など、無形資産への投資を進めています。

トヨタ

自動車メーカーのトヨタは、あらゆるモノやサービスがつながるコネクテッドシティ「Woven City」の着工を進めています。Woven Cityでは、パーソナルモビリティ、AI、ロボット、スマートホーム、自動運転などの導入・検証を実施予定です。Woven Cityの目的は、新しい技術・サービスの開発と実証のサイクルをスピーディに回転させて、新たな価値やビジネスモデルを生み出すこととされています。すなわち、Woven CityそのものがDXを推進する取り組みといえるのです。

ダイキン

空調・冷凍機事業などを手掛けるダイキンは、「IoT、AI技術を活用した空調ソリューション事業の加速」をテーマに掲げてDXを推進しています。代表的な取り組みとして挙げられるのが「point 0 marunouchi」です。「point 0 marunouchi」では、ダイキンとパートナー企業が保有する最新技術・最新データなどを融合して生産性向上や健康維持を実現する未来のオフィス空間実証実験を行っています。

このほかにもさまざまな取り組みを行っているダイキンは、経済産業省と東京証券取引所が選定するデジタルトランスフォーメンション銘柄2020に認定されています。

各企業がDX化を進める今は理系学生にとってチャンス

デジタル競争から取り残されないため、売上や生産性を高めるため、各企業がDXに取り組んでいます。DXの推進にはDX人材が欠かせません。各社が一斉にDXに取り組んでいるため、DX人材は不足しがちです。したがって、データ活用やデジタル技術に強みを持つ理系学生の需要は高まっています。活躍のチャンスは大きく広がっているといえるでしょう。